2017年11月

      1:  2017/11/24(金) 20:42:20.58 ID:CAP_USER
      日本に暮らしはじめて3年目、日本の観光地を巡ろうと旅に出た。現地に着き、観光案内所で話を聞こうと係員に近づいた。ところが、私の顔を見た瞬間、係員は困った表情で「どうしよう、英語話せない」と隣のスタッフにささやいた。そして、私がまだ一言も話していないのに、「ソーリー・ノー・イングリッシュ」と伝えてきた。

      初めて日本を旅したのは20歳の頃。そのときの私は日本語力も高くなかったから、英語で一生懸命に返事をしてくれる日本人の気遣いがうれしかった。しかし、日本での生活も3年を過ぎると、顔だけで「英語」で返される状況に、ストレスを感じるようになっていた。同時に、いつになっても「外の人」なのかと思い知らされた。

      フランス人は「日本人は英語ペラペラ」だと思っている

      ストレスがピークに達したとき、こらえきれず「英語はしゃべれないよ!?私はフランス語しかしゃべらないフランス人なんだから」と言い放ったことがある。日本人からすると「フランス人はやっぱり英語嫌いなのか」と思ったに違いない。そのような体験を重ねていくうちに、次第に「顔差別は仕方ない」と思うようになった。最後は戦うのをあきらめ、笑ってさっと受け流せるようになった。

      しかし、どうしても心にひっかかることが1つあった。それは、日本人はなぜあんなにも、「英語をしゃべらなければならない」と自らにプレッシャーをかけるのか、ということだ。日本では英語以外の外国語はまるで存在しないかのような風潮があり、フランス人の私を悲しくさせた。「フランス語はしゃべれない」と恥ずかしがる日本人は誰もいなかったが、英語だけは、まるで国民レベルの強大なコンプレックスが存在し、それは日本でしか感じたことがない体験だった。

      実際に、日本の書店に行くと、「日本人が英語を話せない理由」「英語を必ず話せるようになるマジックルール」「英語がへたくそな日本人」というようなタイトルの本をしょっちゅう見かけた。また、友達から高校の先生まで、出会う人みんなから「英語さえ話せたらな」とか「フランス語も勉強してみたいが、まずは英語をどうにかしないと」といった相談を飽きるほど、何度も受けた。

      実は、多くのフランス人は、「日本人はみんな英語がペラペラだ」と思い込んでいる。理由ははっきりしないが、1つの推測として、日本の商品やアニメやゲームに英語がよく出てくることが挙げられる。たとえば「SONY」の商品はフランスでもよく知られているが、ブランドの名前も英語風だ。また、海外版の商品のパッケージや説明書も英語で書かれている。

      日本のアニメやゲームなどを見ていると 、ローマ字や英語で書かれた店の看板の絵がよく登場するし、野球や、学校の制服なども、どことなくアメリカ文化の影響を受けているような気がする。いろいろな要因が重なって、日本人は英語が話せると思ってしまうのかもしれない。

      そのノリで日本に旅行に行くと、たいていのフランス人は言葉の壁にぶつかって絶望する。フランス人がよく言うのは「たくさんの日本人と触れ合いたかったのに、言葉の壁のせいでほとんどかかわれなかった」という話だ。

      正直なところ、フランス人もそれほど英語は上手ではない。英語はフランス語と同じ単語や語源が多く、日本人に比べれば有利かもしれないが、フランス語なまりのせいで片言の英語しかしゃべれない人が多い。パリを訪れた日本人が「フランス人はフランス語に誇りを持っているから英語をしゃべりたがらない」と言うのを何度も聞いたことがある。しかし本当のところは、英語がうまくしゃべれない人が多いのも事実である。

      仕事のキャリアや海外旅行のために、英語は絶対に身に付けたほうがいいというプレッシャーは、フランスの社会や学校にも存在する。しかし、個人レベルでは、日本人ほどのプレッシャーはない。外国人が目の前にいて、英語が話せなくてもフランス人はあまり恥ずかしいと感じないからである。

      http://toyokeizai.net/articles/-/198433

      引用元: ・【語学】フランス人が驚く日本人の英語への「恐怖感」

      【【語学】フランス人が驚く日本人の英語への「恐怖感」 】の続きを読む

      1:  2017/11/24(金) 18:32:02.21 ID:CAP_USER9
      実業家・堀江貴文氏(44)が24日放送のTOKYO MX「5時に夢中!」(月~金曜・後5時)に出演。映画監督の井筒和幸氏(64)を「こういう人、大嫌い! 人間として最低だよ」と猛批判した。

       番組では井筒監督が夕刊紙で「映画産業に新しい才能が現れないのは、興行側のいいなりになって、売れ線の俳優ばかり使うせいだ。虚業が増えて生産業者が絶滅しつつある」と訴えた記事を紹介。コメントを求められた堀江氏は「今の映画がある程度、興収を見込んで、イケメン俳優とかボーイズ・ラブばっかり描くようになっているのは確かです」と発言した上で、「でも、虚業がうんぬんというのは、いつもの井筒さんのポジション・トークというか偏りトーク。新しい商売を必ず虚業っていう。バカか。おめえが虚業だろって!」と井筒発言に猛反論。

       「なんで人が一生懸命やっている仕事を虚業とか言って、バカにできるのか。こういう人、大嫌い! 人間として最低だよ。バカにするのは簡単だよ。もっと、おまえ、理解しろって!」と怒りはヒートアッした。

       「でも、井筒さんって、そういうポジションの人だから。彼の人格は最低で評論家としても全く評価していないけど、映画はいい。こういう人が、いい映画撮っちゃうんだよね」と、最後は井筒作品に対しては好評価していた。

      11/24(金) 18:24配信 スポーツ報知
      https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171124-00000072-sph-ent

      【話題】<ホリエモンが炎上した「保育士の給料」問題>「誰でもできる仕事だからです」 本当に言いたかったことは?
      http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1511300137/

      引用元: ・【テレビ】<ホリエモン>井筒監督を猛批判!「こういう人、大嫌い! 人間として最低だよ」

      【【テレビ】<ホリエモン>井筒監督を猛批判!「こういう人、大嫌い! 人間として最低だよ」 】の続きを読む

      1:  2017/11/24(金) 17:08:00.48 ID:CAP_USER
      今春から「ビットコイン」など仮想通貨の相場が急騰している。ビットコインはこの1年で9倍に値上がりした。「億単位の利益を得た」といった事例も報じられているが、そうなると考えなくてはならないのが「税金」である。ビットコインで利益を得た場合、税金はどうなるのか。今年9月、国税庁が公表した見解とは――。
      国税庁の判断は税制上最も不利な「雑所得」
      国税庁のホームページでは、よくある税の質問に対する一般的な回答を「タックスアンサー」として公開している。このタックスアンサーにおいて、国税庁は2017年9月、「ビットコインを使用することにより利益が生じた場合の課税関係」として以下の内容を掲示した。

      No.1524 ビットコインを使用することにより利益が生じた場合の課税関係
      [平成29年4月1日現在法令等]
      ビットコインは、物品の購入等に使用できるものですが、このビットコインを使用することで生じた利益は、所得税の課税対象となります。
      このビットコインを使用することにより生じる損益(邦貨又は外貨との相対的な関係により認識される損益)は、事業所得等の各種所得の基因となる行為に付随して生じる場合を除き、原則として、雑所得に区分されます。(所法27、35、36)
      タックスアンサーによれば、この損益が、「ビットコインを使用することにより生じる損益」であれば、「雑所得」として取り扱われる。ここでいう「使用」が何を指すのかは具体的に明らかにされていないが、円に換算したときだけでなく、ビットコインを直接使用して物品等を購入したり、新たに仮想通貨を買い直したりした場合にも、その時点で雑所得と認識されるものと考えられる。

      ビットコインは仮想通貨であり、固定された価値があるものではない。このため円や外貨に換算したときの価値は日々変動している。例えば、ビットコインが1単位あたり100円だったものが、1カ月後に200円に価値が上がっていれば、その差額だけ「損益」が生じているということになる。

      つまり、2017年中にビットコインを換金したり、ビットコインを用いて何かを購入したりした場合には、2017年(平成29年)分の所得税として、2018年3月15日までに確定申告を済ませ、納税しなくてはならない。

      ビットコインのほかにも、仮想通貨として取引可能な商品はあるが、おそらくこの取り扱いに準じることになるだろう。

      ここで認識しておきたいのが、「所得の種類によって所得税の計算方法が異なる」という点だ。例えば、給料として得た金額と、個人事業で得たものは、同じ金額であっても経費として認められる範囲などが異なり、結果として税金の額が変わってくる。

      今回ビットコインに関して国税庁が出した「雑所得」という結論は、おそらく投資家にとっては、もっとも厳しい判断になったと考えられる。

      所得の種類には、事業所得、給与所得など、全部で10種類ある。雑所得はそのほかの9種類のいずれにも当たらない所得をいう。たとえば公的年金や、作家以外の人が受ける印税、サラリーマンがインターネットオークションで得た副業収入などが該当する。

      この雑所得を私が「もっとも厳しい判断」と考える理由は、以下の3点にある。

      (1)他の所得と損益通算できない
      (2)損失を繰越控除できない
      (3)累進税率が適用される
      以下ソース
      http://president.jp/articles/-/23637

      引用元: ・【仮想通貨】"利益の半分は税金"ビットコインの注意点

      【【仮想通貨】"利益の半分は税金"ビットコインの注意点 】の続きを読む

      このページのトップヘ